昨今話題になっている仮想通貨（暗号通貨）ですが、さまざまな種類の仮想通貨が
あり、どれに投資すればよいか分からない人も多いのではないでしょうか。
そこで、私がビットコインやイーサリアムと並んで気になっているリップル(XRP/Ripple）
の将来性について調べてみました。
Ripple（リップル）はBitcoin（ビットコイン）やEthereum（イーサリアム）のライバルとなりえるのか
以下のサイトを参考、和訳させていただきました。
Can Ripple Effectively Rival Bitcoin and Ethereum in Terms of Success?
https://jpbitcoin.com/bitcoin2/ripple
リップルとそのXRPトークンについてはまだ混乱がたくさんあります。
まず、BitcoinやEthereumなどの暗号通貨とは異なり、Rippleは同じ市場をターゲットにしていません。
具体的にいうと、リップル社はブロックチェーンの技術(*)を使い、金融セクターをもっと効率化させたいと考えています。彼らのコンセンサス台帳はここ数年間、さまざまなパートナーから高い評価を受けています。XRP、ビットコイン、イーサリアムはそれぞれ全く違うものですが、XRPがビットコインやイーサリアムののように成功するのではないかと感じている人もいます。
Rippleではビットコインと同様に取引記録の台帳により各使用者の残高を管理していますが、その台帳はブロックチェーンではなく、より広義の意味を持つ「分散型台帳(distributed ledger)」と呼ばれています。この分散型台帳では、マイニング（採掘）という形のコンピューターの計算による取引の承認を行うのではなく、一部の承認者（validator）による投票で承認が行われます。
このプロセスはビットコインのプルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work)に対し、コンセンサス(consensus)と呼ばれます。コンセンサスでは、80%以上の承認者が有効と判定した取引のみを有効なものと判断し台帳に記録します。この仕組みにより、ビットコインのマイニングのように大量の電気を消費する必要がなく、数秒以内という非常に速い取引承認を可能にしているのです。
Proof of Work = 仕事による証明。実際のお金（電気代）を燃やすこと（マイニング）で仮想通貨を手に入れるシステム
多くの仮想通貨ユーザーは、RippleやXRPを嫌っています。その理由は明らかで、
リップル以外のビットコインやその他の仮想通貨は、銀行に対抗するためにデザインされた
もので、銀行を助けるためではないからです。多くの人々は、金融機関が我々に充分な利益を渡さずに、長年に渡ってもうけを独り占めしていたと感じています。
デジタルソリューションに対する世界的な注目が高まる中、金融機関は新しい流れに対応
しなければ時代遅れになってしまいます。
銀行がビットコインやイーサリアムをすぐに採用することは難しいでしょう。
だからといって、銀行がリップルで今起きていることをじっと監視しているという
わけではありません。
いくつかの理由により、人々はXRPを仮想通貨と認識しています。
しかしXRPはけして仮想通貨ではありませんでしたし、仮想通貨であるとも宣伝されていません。
XRPはRippleエコシステムのネイティブ資産であり、国境を越えたリアルタイムでの
トランザクションを容易にするために使用できます。銀行がこの資産を使用する必要は
ありませんが、少なくともそれを検討することは利益になるはずです。
このプロジェクトは現在非常に話題となっており、現にリップル社はアジアの金融機関より
多大な援助を受けており、近い将来もそれは増え続けることでしょう（**)。
リップル社が発行するデジタルアセット（仮想通貨）で単位はXRP。
最大発行量は1000億XRP。
主に国際送金に利用するためのブリッジ通貨としての役割として知られている。
銀行はリップル社のネットワークを使うことは発表しているが、仮想通貨XRPを使うとは発表していない。
ビットコインネットワークでの送金は１秒間に６件ほどの処理に対し、XRPのネットワーク（XRP Ledger）では１秒間に1000件以上の処理が可能。
日本のメガバンク銀行、ゆうちょ、世界の主要銀行がリップル社のネットワークを使って国際送金を行っていくことを発表している。
リップル社のネットワークを使えば、国際送金コストを30%ダウンできることで注目されている。
リップルの将来性：リップルは金融機関の改革の力となりうるか
金融セクターの革命は、正直決して簡単ではありません。それを実現させるチャンスは、業界内にあるといえるでしょう。それゆえに、ビットコインやイーサリアムに比べて、リップルは銀行にとってより有意義なものなのです。
確かにリップルは仮想通貨を非中央集権化するものではありません。
しかし、彼らのコンセンサス台帳は、承認者による承認によって行われるモデル
を使っているので、わずかながらの非中央集権化を行っていると言えるでしょう。
このコンセプトは、資金を非常に低コストで即座に移動することができるため、日常的に国境を越えた支払いを扱う金融機関には非常に魅力的です。
XRP資産を使用することで送金コストはさらに下がるでしょう。
このようにリップルは、既存の他の仮想通貨よりも金融取引に完全に適したものとなっているのです。
The Street社のレポートによると、リップルは大きな変革がおこる最先端にいるといいます。その変革がどれほど多くの成功をリップル社にもたらすかは、今後注目していかなければなりません。このプロジェクトは、素早いコンセンサスモデルからなっており、
新しい仮想通貨をマイニング（採掘）によって生成するプロセスに依存していません。
しかし同時に、利用可能な供給の大部分は会社の手元に残っているという難点もあります（***）。
XRPのビジネスモデルは、リップル社の成功に大きくかかわっています。
このビジネスモデルがなければ会社が成功することができないのは明らかです。
今後も長期間に渡って、会社の成功の様子を見守っていくことはできるでしょう。
もしかしたら、時価総額のベースでビットコインやイーサリアムをしのぐかもしれません。
時のみぞ知ることですが。
リップルは従来の中央集権的なシステムとは違い、管理者がいなくなってもネットワークは継続されていくので、プロトコル上管理主体は必ずしも必要ではないと言えますが、現在、RippleネットワークのメインのUNL、つまり取引の承認者はほとんどRipple社から構成され、かつ指定されており、実態としてはRipple社が管理主体となっています。
ビットコインとは違い、承認者になるインセンティブがほとんどなく、
承認者同士でお互いを許可することが前提となるため、より中央集権的であり管理主体
を生みやすい、あるいは承認者自体が管理主体である仕組みであると考えられます。リップル社が指定する管理者が台帳を管理していたことから、「リップル、XRPの仕組みは中央集権寄りである」と、非中央集権派の層から批判され、ネガティブな情報を流される原因とされています。
しかし、実際には非中央集権であるはずのビットコインの取引承認も、その60％が電気代の安い中国に依存していることから、実質的にはビットコインも中央集権的な状況になっているといえるでしょう。
まとめ
他の仮想通貨と違い、金融機関の改革を助ける役割となるリップル。
今後、銀行を介さない仮想通貨が主流となるのでしょうか、はたまたは銀行は生き残るのでしょうか。
